My Fortnight's Dairy

ようこそ私の日記に。ダイビングや旅行を中心に思いついた事柄をつれづれに書き綴ります

2008年02月

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前回のパラオでのダイビングは2006年の9月でした。

ダイビングを始めて1年ぐらい経っておりましたが、雑誌等に載っているパラオの写真に魅せられ、衝動的にパラオ行きを決定しました。
 
しかし、この時期は西や南風になるため、ブルーコーナーなどの西側のポイントは波が高くなり、海は大荒れでした。
 
何とかブルーコーナーは行くことが出来ましたが、ブルーホールはとうとう行くことが出来ませんでした。

又是非行ってみたいと思っていたペリリューは天候の悪さと、私のダイビング経験本数ではとても無理との事で実現出来なかった。
ペリリューはダイビングスポットとしてパラオでもナンバーワンのポイントといわれており、流れが強く難しいが、運が良ければ次々と押し寄せる大物たちを楽しめ、南端のペリリューコーナーでは、マーリン(カジキ)に遭遇出来るとも言う、超大物好きの私にとっては垂涎のポイントである。

パラオのダイビングショップから、次回は是非、風が変わる乾期に来てくださいと云われ、以前かこの時期のパラオ行きを狙っていたのですが、やっと今回実現させることが出来ました。

このようにパラオはダイビングを通じては超有名な国であるが、歴史的に日本と深い友好的つながりを持つ国で、前回は時間的な余裕ものなかったので深く調べることもなくパラを訪問してしまったが、今回は少し勉強して行くことにした。

パラオは、大航海時代にスペイン人が訪れ、パラオを支配したが、米西戦争に敗れたスペインは、1899年にドイツに売却し、パラオはドイツ領に。
 
1941年、今度は第1次世界大戦によりドイツが占領していたパラオを含むミクロネシアを日本が占領し、戦後は国際連盟によって日本の委任統治領になる。

しかし、第二次世界大戦によりパラオも戦場となり、戦後はアメリカの信託統治領となるが、1994年10月に独立を宣言するとともに、アメリカとの自由連合協定を締結している。
以上のような歴史的背景の中で、特に地理的な要因で、先の太平洋戦争では日米両軍が多大の犠牲者をだす激戦が行われる事になった。
このパラオは日本軍にとってはフィリピン拠点の防波堤として、米軍側にとってはグアム、サイパン攻略の為の後方支援拠点として極めて重要な位置を占めており、また、日本軍がペリリュー島に建設した空港は、南洋諸国随一の規模を誇り、制空権を得る上で重要な拠点だった。
ペリリュー島はパラオ共和国の首都コロール島の南約50kmにあり、南北約9キロ、東西約3キロ、、珊瑚礁に囲まれた小さな島ですが、この島の西側に面したオレンジビーチ(、ここで数多くの米軍兵が戦死し海岸が血の色に染まった事から呼ばれるようになった)では、今では静かな波の音しか聞こえないこの浜辺からは想像も出来ない壮絶な戦闘が繰り広げられました。

1942年9月15日早朝、米軍がオレンジビーチよりペリリュー島上陸を開始しましが、日本軍守備隊の抵抗は非常に激しく、2ヶ月もの間激しい戦闘が続きました。

が、結局、1944年11月24日一万強の日本軍守備隊全体を率い中川大佐(自刃)は「サクラサクラ」の電文を打電し玉砕し、米軍も1万人近い死傷者を出し、太平洋戦争史上最悪の戦闘とアメリカでは言わることになった。
島の人達は、戦闘前に全員がコロールやバベルダオブ本島に疎開させられており、島民の人的被害はなかった。

戦後、島に戻った島民は変わり果てた島の姿と累々とする日本兵の遺骸にぼう然としたという。日本兵の遺骸を集めて、手厚く葬ったのは島民であった。そして日本人がいつ来てもいいようにと、墓の掃除を今でも欠かさないと言います。
パラオの国旗はご存じでしょうか? 1994年にアメリカの統治より独立したパラオは国旗を日の丸に似せて造りました。
黄色い丸は月を、背景は青い海を表します。
しかし月が中心より少しずれていることにお気づきでしょうか。これは日の丸と全く同じデザインにしては日本に失礼だからとのパラオの配慮です。
ドイツ、アメリカにも統治されたパラオですが、日本の統治時代は厳しかったが、産業、教育、文化の発展に大きな功績を残し、パラオの人々に大変な信頼を受けたのこと。

パラオの日本への信頼は何よりもパラオの国旗が雄弁に語ってくれています。
ダイビングを始めて南の国々へ行く機会が増えました。

どこでも旧日本軍の戦跡を目にし、当時の話を聞くことがあります。
戦争と云うことで、厳しく、残酷で悲惨な面も多くありますが、遠く日本を離れ、補給もおぼつかない国々で、その国の事を想いつつ、産業、教育などの発展に大きな功績を残した日本人も居たという話を聞くにつれ、本当に頭が下がる思いがします。

ダイビングを通じて、環境保護への意識付けとともに、友好の輪が、より大きく強くなるように、私なりに小さな努力が出来ればと思う今日この頃です

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今日、個人事業をはじめて5度目の確定申告書を作成しました。
作業自体は専用ソフトと国税庁のホームページの利用であっけなく作成できました。

個人事業の場合、青色申告と白色申告のどちらかを選択するのですが、いろいろな特典が多い、青色申告は原則として正規の簿記による帳簿の記帳が義務つけられている。

勿論、私は青色申告を選択しているが、義務である正規の簿記による帳簿の作成は専用ソフトを使うと詳しい簿記の知識がなくても簡単に作成できます。

専用ソフトでは通常の経済活動項目(例えば、現金で商品を売った、銀行預金から仕入れ品の代金を振り込んだ・・など)が多数用意されており、これを選択して金額をインプットしていけば自動的に現金出納帳、経費帳、売掛・買掛帳、固定資産台帳そして決算では「損益計算書」「貸借対照表」を勝手に作ってしまう優れものである。

と言う事で専用ソフトを使っていると帳簿上および税制上の知識がなくても確定申告の作成に関して、あまり問題なくできてしまうため、最近税制の変更に関して少し無関心となってしまっていることもあり、今回は平成19年度の税制変更についていい機会なので整理してみることにした。
今回の税制変更内容は

.定率減税がなくなってしまった。
.税源移譲により所得税率とその適用金額区分が変わり、5,10,20,23,33,40%の六段階になった。なお、住民税は一律10%。
.損害保険料控除が廃止され、地震保険料控除(支払い額を全額控除、最高5万円)ができた。

.減価償却制度が昨年4月前と後では大きく変わった。昨年4月以後の供用分からは定額法の残存価額を廃止した。5%の償却限度額は廃止され1円(備忘価額)まで償却することができる。
.税源移譲により住宅ローン控除が所得税で引ききれない人は住民税で特別に控除がある。これを受ける人は、住民税の住宅控除申告書を確定申告に添付して税務署に提出する。

.電子申告税額控除(5千円)ができた。

さてここで定率減税の廃止の件だが
定率減税は「平成11年度税制改正」において家計の税負担を軽減する目的で導入された恒久的な減税のことである。所得税については税額の20%相当(25万円を限度)が、個人住民税では税額の15%相当(4万円を限度)が控除されるという制度で、我々に恩恵が大きかった。恒久的な税制のはずだったが、9年で廃止となった今騒いでいるガソリンの暫定税率は35年経ってもまだ生きている。
文部科学省の役人達は最近の若い人の日本語が乱れていると嘆くが、役人たちが正しい日本語を使用していない。ただ其のとき、其のときで本意に関係なく国民に聞き触りのよい言葉を使っているだけだ。
また△旅颪ら地方への税源移譲により、所得税と個人住民税の税率の変更に関し、国は住民税の税率が上がった分は所得税を下げて調整されているので基本的に±0であると説明するが本当であろうか。

所得税と住民税では所得控除の金額が微妙に違うのである。
例えば基礎控除は所得税で38万、住民税では33万 配偶者控除は38万に対し33万と殆どの項目で住民税の控除金額は所得税のそれに比較すると小さくなっている。

課税所得が200万以下の場合は住民税の税率が5%から10%(所得税率は10%から5%に低減されている)にUPされている。合計税率は15%で変わりないが住民税の所得控除金額が少ない分、例えば20万とすると20万x5%(住民税UP分)=1万の増税となる。

さらに問題は住民税分が上がった場合、国民健康保険(医療分、介護分)も上がるのであろうか?
国民健康保険料の医療分、介護分とも「所得割額」+「被保険者均等割額」+「世帯別平等割額」で構成されており、私が住んでいる神戸市の保険料は「所得割額」分が平成19年度は47%を占めている。「所得割額」は県市民税がベース(税年額x1.89)となっており、市民税が増えれば保険料も大きくなる計算だ。
いろいろ調べてみると国は税源移譲による税率変更で、トータルの税率は変わらないので基本的には増税にはならないといっているが、この基本的という言葉が曲者だ。基本的でない場合はどんなときで、どんな内容なのかはちっとも説明してくれない。
頭のいい役人の考えることは、賢い国民となってじっくり吟味しましょう。

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先日の日経新聞に上記のような驚くべき表題の記事が掲載されていた。
 
これによると米国のサブプライムローン問題を背景とする株安で、世界の株式時価総額が急減している。
年明け以降の減少幅は一時、六兆ドル(約650兆円)に達し、日本の名目国内総生産(2006年=509兆円)を上回る富が消失した。
サブプライムローン問題をきっかけにグローバル市場に広がった不安心理が共鳴、短期間で大規模な株安を引き起こした形だと述べている。
全世界に広がった株安だが、それでも 欧米やアジアなど他国の株価と比べて日本株の下落ぶりは際立っている。

米大手格付け会社スタンダード・アンド・プアーズによると、2007年1年間の日本株の下落率は6.6%で、世界52カ国・地域の騰落率の中でワースト2だった。
下落したのはわずか5カ国で、サブプライム問題の震源地である米国さえ4.0%上昇している。

サブプライム問題の影響度は欧米に比較して軽微と言われている日本株は何故こうもだらしないのだろうか。
どんどん目減りする我が株資産に憤るとともに半分はあきらめ達観してしまった私であるが、その背景を少し調べてみることにした。
1月28日付け日経ビジネスに「株安、サブプライム主犯説のうそ」という記事が掲載されていた。

これは日経ビジネスが市場関係者への取材を基に算出した値としているが、これによると、今までの日経平均の下落の要因は

1.将来設計を示せない政治、活力をそぐ行政の規制  55%
2.日銀の金融政策の誤り  19%
3.進まぬ企業改革      3%
4.景気循環         9%
5.サブプライ問題     14%

驚いた。サブプライム問題などによる影響はわずかで、政治、行政のまずさが、不手際が株価下落の主犯であると市場関係者は見ている。

政治ではねじれ国会、消えた年金、ばらまき復活などを背景に 「政治停滞」→「成長戦略の欠如」→「日本売り」となり、

行政関係では建築基準法の改正、消費者庁の設置構想、証券税制などを背景にして「官の規制」→「建築需要や投資を抑制」→「企業業績の悪化」→「日本売り」につながっているとのこと。
ゆわゆる「官製不況」である。

なぜか、日本経済は過去にも必要とされる制度改正のたびに経済の失速を繰り返してきている。タイミングの悪さもあるが、これは縦割りの行政、先が読めない脇の甘い官僚たちの責任である。

このような状況下にあって、あの存在感のない福田首相や閣僚たちの最近の経済に関するとぼけた(いらだつ)答弁の裏には自分たちの責任が及ばないように盛んにサブプライム問題を強調し、外国のことでと逃げているのだろう。

だが、本当に原因がわかっていて、あの答弁であれば日本の閣僚たちは名優揃いだろうが、実態は、閣僚たちは最近の言葉でKY(空気でなく経済が読めない)そのものだ。

共犯である官僚たちからいい加減な情報しか上がってこないからだろう。
政府の危機対応能力なさを浮き彫りにしている。

既得権に群がる道路議員、底なしの無責任体質の厚生労働省、後退する行政改革・・・・こんな状況で外国人投資家が愛想を尽かし日本売りに走るのもうなずける。

これから先どうなるのだろうか、日本の投資家たちも為政家たちに愛想尽かし、投資意欲がますます減退していくのだろうか。
日本の政治家、官僚たちが、国民の目線で、行政改革を強力に進め規制緩和によって民間活力を引き出すのが景気回復の王道であることに早く気が付いて、実行してほしい。

掲示の写真はインターネットの記事より拝借したものである。
調査は、米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)による。S&Pが時価総額1億ドル以上の銘柄の株価をすべて反映した独自の指数を国別に出し、相場を比較したものである。

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