最近、東証の株価の動きが変わってきた。
今までは、日本株はニューヨーク・ダウが下がると、決まって下がり、下がり方もより敏感にネガティブ要素に大きく反応して下がる、ワンパターであった。
しかし、最近はダウが下がっても、一端は下がるが、後半から持ち直し、大きく上昇することも多くなった。
１１月１０日の読売新聞の記事に
１０月（９月２９日～１０月３１日）の東京、大阪、名古屋の国内株式市場で、個人投資家の買い越し額が９９２７億円と１兆円の大台に迫った。
月間の金額としては１９８２年７月の調査開始以来、最高だった。
東京証券取引所がまとめた投資主体別売買動向で分かった。
１０月は日経平均株価（２２５種）が一時、７０００円を割り込むなど大荒れの相場となり、割安感の出た銘柄に個人の買いが入ったようだ。
インターネット専業証券を中心に口座開設の申し込みが急増するなど、個人投資家の数自体が増えたことも一因だ。
だが、外国人投資家は１兆６９６億円の売り越しで、外国人投資家の月間の売り越し額としては過去３番目の大きさだった。
投資家から返金要請を受けたヘッジファンドなどが換金売りを膨らませたとみられる。
外国人の「売り」と拮抗（きっこう）する個人投資家の「買い」が、株価にとり一定の下支えとなっていたことになる。
とある。
ここで、投資部門別売買動向（投資主体別売買動向）は「株取引に参加しているプレイヤーが日本株を買っている傾向にあるのか、
売っている傾向にあるのかを見る指標で、
これが読み取れると、相場の転換点（下降トレンド→上昇トレンド）が読み取れるチャンスにもなるものである。
プレイヤーの中には、個人投資家、機関投資家（銀行、証券会社、保険会社など）、外国人投資家（外国の機関投資家）たちに分けられる。
日本株の取引のシェアは外国人投資家がもっとも多くを占めているので、外国人投資家の“買い”が相場全体を引き上げていると考えられる。…
ということは、外国人投資家が大幅に買い越しが続けば、一般的に日経平均株価は上がっていきますが、この逆が最近の金融危機での外国人投資家の“投売り”の連続による日本株の大暴落です。
投資部門別売買動向は東証から毎週木曜日に発表されます。
さて、本題の個人投資家の動向であるが、11月に入っても買い越し傾向は続いているようだ。
◇11月第1週投資主体別売買動向◇単位：百万円
＞外国人 -196,048 (前週：-422,036)
＞国内法人 408.399 (前週： 516,404)
＞個 人 59,742 (前週： 73,829)
◇11月第2週、投資主体別売買動向◇(単位；百万円)
＞外 国 人 -360,092 (前週： -196,048)
＞国内法人 148,739 (前週： 408,399)
＞個 人 250,285 (前週： 59,742)
相変わらずの外国人の売り越と、そして個人の買い越しが続いている。
最近の個人の買い越しの勢いは、このところの株割安感で１８年ぶりに、通年で「個人」の買い越しとなることが濃厚であるという。
個人投資家が平成２０年の通年で１８年ぶりに、購入額が売却額を上回る「買い越し」に転じる公算が大きい。
米証券大手リーマン・ブラザーズが破綻（はたん）した９月以降の下落局面で、割安と判断した個人が積極的に買いを入れてきたためだ。
今年１月から１０月第４週（２０～２４日）までの累計で個人は８９６５億円の買い越しとなっている。
年間で買い越しを維持すれば、バブル崩壊で急落した平成２年以来となる。
これに対し、外国人は累計で１兆４６１７億円の売り越しで、ＩＴバブル崩壊の１２年以来８年ぶりに通年で売り越しに転じる可能性がある。
株価の下落局面では、これまでも個人による「安値買い」が、下支え要因になってきた。
株価は１０月２８日に一時７０００円を割り込み、２６年ぶりの安値に沈んだ後、反転し９０００円台を一時回復した。
個人の買い姿勢は強く、通年での買い越しの可能性は高い。
ただ、国内市場は外国人が圧倒的なシェアを占めている。１２月決算期に向けて現金化のための売りが強まり、再び下落に転じるリスクも指摘されている。せっかく買った個人に損失が発生し、投資意欲が冷え込む懸念はぬぐえない。
１０月末の株価最低価格をつけた数日前に、手持ちの信用株を大きな損失を覚悟で、全てを手仕舞ってしまった記憶も生々しいのに、
私も個人投資家の端くれとして、この流れに乗り、新たに株を購入した。
変動の激しい市場の流れにどこまで付いていけるか分からないが、やっと上昇の流れが見え始めた中で、
我々の微々たる投資が少しでもその流れを維持することできればと思って、持ち続けようと思っているのだが・・・・・
（画像は読売新聞より）
