My Fortnight's Dairy

ようこそ私の日記に。ダイビングや旅行を中心に思いついた事柄をつれづれに書き綴ります

2008年12月

イメージ 1
今年の正月も西表島へダイビングに行きましたが、亜熱帯の西表も大寒波の影響で散々なダイビングとなってしまいました(詳しい経過は07年12月、08年1月のブログを参照ください)。

今回はリベンジの意味を兼ねて、ドライスーツの持参と十分な防寒対策することにし、宅急便で送った荷物の重量が30kg近く、3泊4日(ダイビングは中2日)の旅程には少しやりすぎたか?

石垣島から、高速船で40分の所に位置する西表島。
まだまだ手付かずの大自然と、イリオモテヤマネコをはじめとする固有の動植物が生き続けている。

海の中の世界で言うならば、
マクロ派には、豊かな栄養が流れ出す川の水と海水が混ざり合った海域、汽水域は固有の魚や、甲殻類なども多く、人気が高い、ニシキテグリとマンジュウイシモチなども見られる。

さらに、ワイド派には高い人気のオガンと呼ばれる仲の神島!
西表から南西へボートで一時間弱、黒潮のど真ん中にそそり立つ孤島。
オガンは、西表島沿岸と様相を一変します。
イソマグロ、バラクーダ、カスミアジなど大型回遊魚の大群や、スケールの違うダイナミックな地形!・・・あアたまらない。
 
しかし、・・冬場は風波が強く無理かな? 今回も近場のマクロ探しかな・・・。

西表島、八重山諸島最大の島。全島の80%は亜熱帯のジャングルに覆われているが、この島には、マラリヤのため、
移住、廃村を繰り返した悲惨な歴史があったことは前回(07年12月)のブログで紹介したが、
このマラリヤも大きく関与する西表島炭鉱の悲惨で残酷な史実があることを知った。

西表島の船浮(ふなうき)をご存じだろうか。
西部の白浜港から定期船で10分位の距離にある小さな集落だ。
道路は白浜集落までしかないため、船浮の人々は、船で往来しなければならない。
文字通り「陸の孤島」なのである。

隣接する内離(うちばなれ)島や外離(そとばなれ)島は、その豊かな原生林に覆われた美しい島影からは今や想像もつかないが、
大正から昭和初期にかけて、西表炭鉱の悲劇の歴史舞台となったところである。

西表島の西部で石炭が採れることは早くから知られていた。

幕末、開国を迫って浦賀沖に現れたアメリカ太平洋艦隊のペリー提督は、江戸幕府に対して武力を背景とした強引な交渉を行い、1年後の再談判を約し、江戸湾を去ったが、
帰路、アメリカ太平洋艦隊は琉球に向かい、そして、西表島の西半分が良質な石炭の宝庫であることを知ることになった。

産業革命以前の船は風を動力としたが、蒸気機関が発明されてから、船の動力源は石炭となった。航海の途中で燃料を使い果さないように、英米の船舶は海外に出かけるたびに現地の炭鉱を調査していたのだ。

やがて幕末の動乱を経て明治維新を迎え、政府の意を受けた三井物産、大蔵組など財閥系企業が西表炭鉱の経営に乗り出しまし、
当初200人の労働者を送り込んだが、マラリヤや劣悪な作業環境のため、半数もの人が死亡し、3年足らずで封鎖された。

さらに、日清戦争、日露戦争が勃発し、富国強兵が国策であった時代、この炭鉱が再び採掘を開始されたが、往時は2千人もの労働者が居たとの事。

その大部分は、全国各地から甘言にだまされて連れてこられた人々、朝鮮、台湾から強制連行されてきた人々は過酷で劣悪な労働条件、度重なる落盤事故、マラリアの蔓延、山師の暴力による支配に苦しめられた。
脱走してジャングルの中で屍をさらした者も数知れなかったといいます。

しかし、1945(昭和20)年3月に米軍の空爆によって西表島の炭鉱、集落は焼け野原となり、8月の終戦の頃と同じくしてどの炭鉱も閉山。
しばらく米軍によって採掘が行われるところもあったがすぐに廃れていった。

西表炭鉱の歴史は悲惨で、残酷なものであったが、だが、沖縄本島や石垣島にも炭鉱はないのに、何故、西表だけにあるのだろう?

調べてみると、西表の隣、台湾の台北の近くに基隆炭鉱があるが、なにか関係あるのだろうか。

今から、約1万年前、タイ、マレーシヤ、インドネシア、そして中国、台湾、日本と一つの大陸だったことをご存知だろうか。

スンダ大陸というのだが、地球最終氷期に、大量の海水が北極、南極で氷河となり、今の海面より100mも下がり、陸続きとなり、大きな大陸を構成していたのだ。

このスンダ大陸エリアには、与那国島やタイ・プーケット島北西シミラン諸島に海底遺跡が発見されており、
これが本当に人工物であったなら、世界四大文明に先駆け、人類最古の文明が東南アジアにあった、証明となるのが・・

話が飛んでしまったが、西表炭鉱は第三紀中新世に堆積した八重山層群と呼ばれる地層の間に石炭層があり、
特に八重山夾炭層と呼ばれ、どうも台湾とは関係なさそうです。

ダイビングは楽しいものです、色々な寄り道はありますが、広く、多事に渡り、世界に繋がりをもてます。

では明日から西表へ行ってきます。

イメージ 1
一寸前になりますが、アメリカで世界金融業界を巻き込んだ巨大詐欺事件が発覚したと、報道され注目されたが、その内容は新聞記事によると

「米証券界の実力者で、元ナスダック・ストック・マーケット(現ナスダックOMXグループ)会長のバーナード・マドフによる巨額詐欺事件で15日、
古典的とも言える「ねずみ講」まがいの手口にだまされたことを認める世界の大手金融機関が相次いだ。

 投資残高を明らかにした銀行などは英、仏、日本、スペインなどに及び、
総額は最大で500億ドル(約4兆5600億円)にも達するとみられる。

 米捜査当局は、マドフ容疑者が新規顧客の投資資金を密かに配当にあて、
高い利ざやを維持する「ねずみ講」方式で高い利回りを装っていたとみている。

新規顧客を勧誘できていた間は運営を継続できたが、資金の引き上げを求める顧客が現れ始めると潤沢なはずのマドフ氏の投資ファンドの実態が発覚した。」とある

この手の「ねずみ講」をポンジ・スキームと呼ぶと、合わせて次の記事が日経新聞の「春秋」のコラムに掲載されていた。

「二十世紀の始めのボストンに稀代の詐欺師がいた。
彼の名はチャールズ・ポンジという。

彼は国によって値段が大きく異なる「国際郵便返信用クーポン」なるものをネタに、90日で利回り100%などとうたって巨額のカネを集めた。

最初は、たしかに驚くべき高配当がもたらされた。
が、じつはクーポン云々は真っ赤なウソで、先に出資した人々への支払いを常に後ろの顧客の資金で賄っていただけだ。」

この事件以降、「ねずみ講」のような詐欺をポンジ・スキームと呼ぶようになった。

何故、海千山千の金融のプロたちが、簡単な手法の詐欺に引っかかったのだろうか


それは、マドフ氏は1960年に証券会社を創業、米株式市場のナスダックを運営するナスダック・ストック・マーケットの会長を務めた経験もあるウォール街の名士であったことと、

市場関係者の間でマドフ氏のファンドについて「あまりに長期間高利回りを維持しており不自然」とささやかれており、
米証券取引委員会(SEC)は99年に取引に疑問があるとの訴えを受けたが、本格的な調査は実施されなかった。
などが被害を拡大させた要因のようだ。

投資家保護問題の専門家は「当局の監督体制に不備があったといわざるを得ない」と指摘、ヘッジファンドに対する監視強化を求める。

確かにそうだろう、サブプライムローンによる金融危機も証券会社に対する格付け会社の審査がいい加減であったため、事を大きくした面もある。

だが、本当はこの事件の本質は「モノつくりをしなくなった、アメリカの強欲資本主義」にある。

文芸春秋社刊 神谷秀樹著 「強欲資本主義 ウォール街の自爆:世界バルブ大崩壊」で失敗の本質はウォール街の「強欲」と「傲慢」にあると言い切る。

本書によると、第二次大戦以降、アメリカは世界でも最も健全な経済を維持していたが、「強いアメリカ」を縹渺した1980年代のレーガン大統領以降大きく舵を変えることになり、
今では中心産業は金融となり、全企業の収益の4割を占めるようになった。
これはモノつくりが出来なくなったから金融が発展したとも言える

このように金融産業にシフトしたアメリカでは、
金融業そのものが他の産業を(保護するのでなく、吸収、合併、転売を続ける結果)つぶしながら拡大を図っていくが、

その根底は、刹那的な利益の追求もとめた「強欲」と「傲慢」によるもので、もはや、そこは、社会にどのように貢献したか、倫理観が高いとか、そうしたお金以外の要素は全く評価の対象にならない「強欲」の世界なのだ。

最近批判に晒され始めた、企業の最高経営責任者(CEO)の高額報酬問題でもその一環が窺われる。

米シンクタンクの調査では、1965年にCEOと労働者との報酬格差は24倍であったが、89年には71倍、2005年には262倍に拡大したという。

又退職金も物凄い、数年前(数年の勤務で)の就任時より株価が下がったにもかかわらず、
ホーム・デポCEOの退職金246億円、ファイザーCEOが234億円と庶民感覚からまったくかけ離れている。

一握りの経営者が好き勝手に自分の常識はずれの高額報酬を決め、
それを見る周りの人も我もわれもと、強欲の連鎖が続く、

これだけのお金があれば、会社のための収益改善が、労働者のための作業環境が、地域への環境改善が出来るかなど、一切考えない。

ファンドの世界も輪にかけた強欲の世界で、

「今日の儲けは私のもの、明日の損失は君のもの」と言い切り、
人のお金を集め、自分の利益のために好き勝手にあらん限りのことを平気で行う。

このような社会で、多少胡散臭い話と感じても、人の金、人の会社と思えば、利益のため話に乗ってしまうのだろう。

強欲資本主義が崩壊させた世界経済、金融制度の見直しに繋がればと思うが、甚大な被害を蒙るのは一般の我々だ。

イメージ 1
いつもの如く、書店で題名と帯に書かれた謳い文句に引かれて衝動的に購入して、積んで置おいたものを最近引き出して読みました。

この本の帯には
「ドルが暴落したらどうなる・・・・ドルを暴落させて大儲けを目論む国際テロリスト集団と、それを阻止し世界経済の安定を図ろうとするスペシャリストたち。
努力の限りを尽くす死闘が始まった。」

本の帯って誰が書くのだろう? この帯に惑わされて失敗するケースは多い。

この本もその一つかもしれない。

本の内容は、20011年の近未来で、相変わらず増え続けるアメリカの貿易赤字と財政赤字を背景にドルの価値は下がり続け、
大量にアメリカの国債や財務証券を保有している国々がピリピリしている中で、一部の金融機関とメディアを巻き込み、
パニックを起こし、ドルを大暴落させ、莫大な利益を得ようとするグループと、何とか世界の金融を安定させようと模索するグループの争いを描いたものだが・・・

結果は、偶発的なことでドルの大暴落が起きるのだが、
最終的にはIMF加盟国協調のもと2%以内の許容幅を持った固定レートを採用してメデタシ、メデタシというものである。

小説としてはいま一つであったが、題材的には時勢を得て、中々考えさせられものだった。

いつも思うことだが

為替とは相対する国々との総合的実力を評価したものと思っていたが、それなら何故、一日で数%も大幅に変動するのはおかしい。

また、私の仕事として、今まで、物をつくる設備の生産効率を僅か数%向上させるために、きゅうきゅうと、血が滲むような技術的な改善の努力をしてきたが、その成果を簡単に無としてしまうような為替変動は全く理解できないし、容認できない。
 
こんなことが続くようであれば、もう、誰もうこつこつと努力をしようとしなくなる。

今の通貨制度はやはりおかしい。

元々為替は世界各国間での輸入、輸出の金額を決済するために必要なものであるが、なんと今では、世界の輸出入金額の10倍以上のものが取引されているという。

実体のない取引が飛び交っているのだ。
馬鹿みたいに原油を高騰させた先物取引と同じだ。

問題ある通貨制度も時代とともに色々変化してきた。

●英ポンドと金本位制(1816~1931)
  ◆1816年 1ポンド金貨鋳造       固定為替相場制
  ◆1844年 イングランド銀行/ポンド紙幣と金の兌換を保証
●管理通貨制度(1931~1945) 世界大恐慌後
  ◆金本位制廃止 /為替切り下げ競争、輸入制限、ブロック経済
●ブレトンウッズ体制(1945~1971)
  ◆国際通貨基金(IMF)と国際復興開発銀行(IBRO)の設立
  ◆IMFは、ドルを金とならぶ国際通貨とした(金ドル本位制)
     金1オンス=$35  変動幅  1%/ 固定為替相場制
  ◆1971年8月 ニクソン・ショックにより、
    ブレトンウッズ体制崩壊となる
●スミソニアン体制(1971~1973)
  ◆ドルの切り下げと為替変動幅の拡大を決定
     金1オンス=$38  変動幅 2.25%
  ◆1973年 主要先進国は変動為替相場制に移行、
      スミソニアン体制崩壊となる
●変動相場制(1973年~)
  ◆1976年1月 IMF変動為替相場制の正式承認を含む、
               IMF協定の第2次改正を決定、金が廃貨となる
                                (キングストン合意:1978年4月発効)

現体制になって既に30年も経ち、この間 ITの驚異的な進歩で資本の流動性が各段に向上するとともに、米英の金融に対する考えが、

今までは、金融は実業をサポートする立場から、金融により儲ける(お金がお金を生む)というスタンスに変わってしまっている。

最近の田中 宇氏のホームページ(
http://tanakanews.com/081206dollar.htm)に

11月17日、米ワシントンDCでのG20金融サミットが具体的成果をあげられずに終わった2日後、欧州のLEAP/E2020(2020年の欧州)というシンクタンクが

「ドルを基軸とした今の国際通貨制度は、根本的な改革がなされない限り、
09年夏までに制度崩壊する。

この体制の中心にいる米英が急速に弱体化し、米財政は破綻して、世界は非常に不安定になり、戦争や暴動が起きる」
「世界がドルを見放したら、通貨制度改革の交渉もできなくなり、手遅れになる。

世界の指導者は、3カ月以内に現状を把握し、6カ月以内に対策を決定する必要がある」

と予測する記事を掲載している。


やはり根本は、増大し続ける貿易赤字と財政赤字を容認する米国の姿勢と、金融システムにあるのだろう。

好きなだけドル札を印刷し、各国に売り付けた借金で浪費し、物つくりをせず、なんでもありの資産運用ゲームを是とし、
そのときだけの利益の追求に走る経営者たちが蔓延る米国の現状を変えさせなければダメなのだろう。

↑このページのトップヘ